断熱材の補助金はある？断熱リフォームで使える補助対象を紹介

断熱リフォーム支援事業

この補助金制度は、あくまでも既存の住宅におけるリフォームの際に利用できます。

 

補助の対象について

高性能建材と言われる断熱材を使用して既存の住宅を、一定の省エネ効果(15％)が見込まれるリフォームを行う必要があります。補助の対象は「居間だけ断熱」「トータル断熱」の大きく2つに分けられます。「居間だけ断熱」のリフォームをする場合の補助対象は、居間の窓を含め、同時改修する玄関のドアにも補助金がでます。

居間のすべての窓が必須改修となり、断熱材は補助の対象外です。「トータル断熱」の場合では、居間の断熱性能の向上は必須とされているため、居間を含まないリフォームは対象外になってしまいます。このように短銃に断熱性をアップさせる工事を単純に行うことではなく、居間などを中止に改修し、一定の省エネ効果が見込めるような改修をする必要があるのです。

 

対象となる補助金額

こどもみらい住宅支援事業

一定の省エネ性能など、条件にあったリフォームをした際にポイントが発行されます。商品交換や追加工事に充当できる制度です。

 

補助の対象について

補助の対象になるには、下記のいずれかを必須工事を行う必要があります。
・開口部の断熱改修
・エコ住宅設備に設置
・外壁や屋根、天井または床の断熱改修

必須工事以外のリフォーム工事を行うならば、下記の工事が対象になるには必須工事と同時に行う場合のみです。
・子育て対応改修
・耐震改・バリアフリー工事
・空気清浄機・換気機能付きエアコンの設置
・リフォーム瑕疵保険などの加入

このように天井や床などの断熱改修の工事を行う場合は、補助の対象になるため施工業者と連携して進めると良いでしょう。

 

対象となる補助金額

1住戸あたり30万円になりますが、工事内容や属性に応じて最大60万円までです。子育て世帯または若者夫婦の世帯、工事発注者が自ら移住する住宅に行うリフォーム工事である場合は補助上限の引き上げになります。子育て世帯や若者夫婦世帯で、既存住宅を購入しているなら60万円の補助額です。

一般世帯で既存住宅を購入に該当しなくても、30万円の上限補助額になります。こどもみらい住宅支援事業は、補助金申請額が予算上限に達すると受付できないため、施工のタイミングをチェックしておくと良いでしょう。

 

まとめ

断熱リフォームは、国や自治体が支援している補助金を利用することで、費用負担を軽減することができます。基本的には他の補助金との併用はできませんが、断熱リフォームをすることで結露やカビなどで悩まされることもないでしょう。しかし、これからの住宅は、ますます高い省エネ性を求められることになります。

国や自治体の予算状況によっては、申請の受付をしていない期間もあるため、タイミングを見計らう必要があるのです。また、提出する書類をはじめ、スケジュールの調整などは経験豊富な業者に依頼するとスムーズに進められるでしょう。断熱材のリフォームを検討しているなら、補助金が利用できるかをチェックして進めるのも一つです。

また寒暖地域の断熱だけでなく、断熱材によって温暖地域の夏のオーバーヒートを防ぐことが、快適な環境をつくることができます。そのためにも、サスティナブルな優れた断熱材を選び、省エネ住宅を目指すことが必要になるでしょう。針葉樹の端材が原料でオーガニックな断熱材として注目されている「シュタイコ」は、こどもみらい住宅支援事業から補助金対象の製品となり、未来の断熱材と呼ばれています。

「西日本エコ断熱株式会社」では断熱専門の施工会社として、人にも環境にも優しい「シュタイコ」を取り扱っております。冬だけでなく夏も快適に過ごせる断熱材「シュタイコ」は、これからの時代にピッタリな断熱材です。このような魅力的な断熱材は、豊富な知識と経験によってお客様に最適な資材をご提案いたします。断熱施工をご検討の方は、ぜひ補助金制度についても当社へご相談くださいませ。